勘定科目に絶対はありません。
絶対にこの勘定科目にしなければならないという決まりはありません。
毎月の試算表を作成するときは、勘定科目を細かく分けたり、新たに作成したりして、経営成績の把握に利用し、決算書を作成するときは、細かく分けたものをまとめ直してもＯＫです。
分け方のポイント
- 判断基準を決めて、継続して同じ勘定科目を使用する。
- １回の取引金額が大きく、毎月の推移を把握したほうがよいものは必ず分ける。
「売上高」、「役員報酬」、「給与」、「仕入高」、「外注費」など。 - 金額が小さくなるものは、細かく分けすぎず、似た性質を持つ他の勘定科目に含めてもよい。
「事務用品費」勘定の金額が小さくなるのであれば、「消耗品費」勘定に含めてもよい。 - 金額が大きくなるもので、適当な勘定科目が見つからなければ、新たに作成する。
研修にコストをかけている企業は、「研修費」勘定を作成するなど。 - 一般的に使用されている勘定科目名を、よりわかりやすい勘定科目名に変更する。
「法定福利費」勘定を「社会保険料」勘定に変更するなど。 - 金額が比較的大きくなるもので、さらに内訳を知りたい場合などは、新たに作成する。
通勤手当は、「旅費交通費」勘定を使用しないで、「通勤手当」勘定を作成するなど。 - わかりやすくするため、あえて一つの勘定科目にまとめる。
「ガソリン代」、「自動車保険」、「車検代」などは、「車両費」勘定にまとめるなど。 - 毎月の金額が一定になるものは分けておく。
「保険料」、「事務所家賃」、「リース料」など。 - 消費税のかからないものは分けておく。
「租税公課」、「保険料」、「諸会費」、「支払地代」など。 - 試算表をパッと見てわかりにくい勘定科目は、わかりやすいものにする。
「租税公課」勘定を使用しないで、「事業税」勘定や「固定資産税」勘定を作成する。 - 「雑費」勘定はなるべく使用しない。
ポイントはざっとこんな感じでしょうか。
どの勘定科目がわかりやすいのかは、人によって微妙に違います。
自分がわかりやすい勘定科目を使用しましょう。
前回の投稿「勘定科目の分け方 その１」で説明した５つのカテゴリーさえ間違えなければ大丈夫ですよ。
